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立教大学環境学部へ
期待を寄せる方々からのメッセージ
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堅達 京子様(※環境学部客員教授)
株式会社 NHKエンタープライズ エグゼクティブ・プロデューサー
私たちは今､地球環境にとって決定的に重要な正念場の10年にいます。気候や生物多様性の危機への挑戦は､次世代のウェルビーイングを守るための長い闘いであり､文理を超え｢環境正義｣にもとづく環境学部での人材育成は希望の光です。
私たちメディアも持続可能な社会への変革のための報道を強化します。学生たちがメディアの役割にも関心を持ち､科学者の声を聞き、リテラシーを磨いて社会に飛び立つことを期待しています。
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平田 仁子様(※環境学部客員教授)
一般社団法人 Climate Integrate 代表理事
深刻化する環境危機を前に､大学はいかなる学びを提供すべきなのか。著しく難しいテーマです。脱炭素経済への抜本的な変革には､過去の常識・建前・慣習から解き放たれ､偽善や虚偽を見抜き､柔軟かつ批判的に考察する知力と行動力が求められます。
新設される環境学部は､そうした時代の要請に向き合い､人材を育成していく場となっていくはずです。だからこそ､私もその可能性に託し､ともに挑戦したいと考えています。
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山田 健様
サントリーホールディングス株式会社 サステナビリティ経営推進本部シニアアドバイザー
ほんの少し前まで､多くの企業にとって環境活動はCSR的な､いわば「善意」で行う活動でした。しかし､近年の急速な気候変動や､資源の枯渇､農業土壌の劣化などは､もはや「善意｣では解決不可能なステージに突入しています。サントリーでも､主要な原料のひとつである地下水を将来にわたって使い続けるために､科学にのっとった森林整備を行い､工場でくみ上げる地下水の2倍以上を森で育む｢天然水の森｣活動を行っていますが､さらに､大麦やコーヒー､茶葉などの主要原料についても､持続可能な農業技術の開発に取り組み始めています｡CO2の削減にも､本気で取り組んでいます。今後は｢環境活動を経営の柱とする企業｣がますます増えてくると思われます。立教大学の環境学部新設に大いに期待しています。
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大村 美保様
日本航空株式会社 経営戦略部(産学連携担当)兼株式会社JAL航空
みらいラボ産学共創部次世代育成グループ グループ長
美しく豊かな地球を次世代に残すに際して､航空業界も脱炭素をはじめとする多くの社会課題に直面しています。地球規模の課題を解決するため､企業と大学との連携が今後､益々注目されつつある中､新設される環境学部のみなさまが｢みらい｣を切り拓くリーダーとなって､社会に貢献されることを心から楽しみにしています。